電子機器や制御装置の開発を外部に依頼する際、
「受託開発」という形を選ぶ企業は少なくありません。

しかし、進め方を誤ると
● 想定よりコストがかかる
● 納期が延びる
● 思っていたものと違う

といったトラブルにつながることもあります。
本記事では、受託開発を依頼する際に注意しておきたいポイントを整理して解説します。

注意点

1. 「どこまでを依頼したいのか」を明確にする 　　　2. 仕様書がなくても相談できるかを確認する 　　　3. 試作と量産をどう考えているか 　　　4. ハードウェアとソフトウェアの分担を確認する 　　　5. 小ロット・評価機への対応可否 　　　6. 「できること・できないこと」を正直に説明してくれるか 　　　7. まとめ

1．「どこまでを依頼したいのか」を明確にする

受託開発と一言で言っても、依頼範囲はさまざまです。
● 仕様検討から相談したい
● 回路設計・基板設計だけをお願いしたい
● ソフトウェアも含めて任せたい
● 試作までなのか、量産までなのか

これを曖昧にしたまま進めると、
「そこまでやるとは思っていなかった」「それは対象外だった」
といった認識違いが起こりやすくなります。

▶︎ 受託開発とは何かについてはこちら

2．仕様書がなくても相談できるかを確認する

受託開発を検討している段階では、
仕様書がまだ用意できていないケースも多くあります。
その場合、
● ヒアリングを通じて仕様を整理してくれるか
● 要件定義から対応してくれるか

は重要な確認ポイントです。

「仕様書がない＝依頼できない」ではなく、
仕様を一緒に固めていくスタンスの会社かどうかを見極めることが大切です。

▶︎ 仕様書の役割についてはこちら

3．試作と量産をどう考えているか

受託開発では、試作だけを想定しているのか、量産まで見据えているのかで設計の考え方が変わります。
● 試作は動けばよい設計
● 量産ではコスト・部品供給・再現性が重要

試作段階で量産を考慮していないと、
量産前に大幅な再設計が必要になることもあります。
そのため、
試作から量産まで一貫して対応できるか
あるいは 量産を意識した設計ができるか を確認しておくことが重要です。

▶︎ 試作と量産についてはこちら

4．ハードウェアとソフトウェアの分担を確認する

電子機器の受託開発では、
ハードウェアとソフトウェアの境界がトラブルになりやすいポイントです。
● ハードはどこまで対応するのか
● ソフトは誰が担当するのか
● 不具合時の切り分けはどうするのか

これらを事前に整理しておかないと、
「どちらの問題かわからない」という状態に陥ることがあります。
ハードとソフトを1社で対応できる体制かどうかも、
判断材料のひとつになります。

▶︎ ハードウェア・ソフトウェア一体開発についてはこちら

5．小ロット・評価機への対応可否

評価用・検証用として、
「まずは1台だけ」「少量で試したい」というケースも多くあります。
この場合、
● 小ロットでも対応可能か
● 評価用としての進め方に慣れているか

を確認しておくと安心です。

▶︎ 小ロット・多品種対応についてはこちら

6．「できること・できないこと」を正直に説明してくれるか

受託開発では、
すべてを「できます」と言う会社が必ずしも良いとは限りません。
● リスクの説明があるか
● 難しい点を事前に共有してくれるか
● 代替案を提示してくれるか

こうした姿勢は、開発を円滑に進める上で非常に重要です。

まとめ

受託開発を成功させるためには、
技術力だけでなく 進め方・考え方の相性 が重要になります。

● 依頼範囲を明確にする
● 仕様書の有無に柔軟に対応できるか
● 試作と量産を見据えているか
● ハードとソフトの分担が明確か

これらを事前に確認することで、
開発の手戻りやトラブルを防ぐことができます。

「受託開発として相談すべきかどうか迷っている」
その段階でも問題ありません。
まずはお気軽にご相談ください。